テクノロジー犯罪の非人道的な遠隔操作と犯罪者側の利潤獲得についての考察―The profit by means of long-term technology crime―

 今回はテクノロジー犯罪を人権侵害という側面から考えていこうかと思います。このテクノロジー犯罪にかかわった人間は思考制限や盗聴行為などの犯罪行為に加え常に人権を侵害されていること認識して生活しなければなりません。  人権侵害とは何なのか。本来社会生活で得た権利は勿論、生まれながらにして持っている権利を侵害され不遇な生活に追いやられることでその結果その人物の環境や権利を奪われてしまうことであると考えています。このテクノロジー犯罪行為は強制的な「洗脳行為」は勿論、被害者の体調を壊し「仕事に支障をきたすようになる」「人間関係を壊す」「環境を壊す」生活が徐々に苦しくなり更にテクノロジー犯罪での声の送信だけではなく、実際の生活上でも様々な人間から侵害行為を受けるようになります。  この人権を脅かされるという側面ではテクノロジー犯罪による声の送信の仮想現実シュミレーションによる被害が最も被害者に影響があるのかもしれません。例えば、報告を受けている仮想シュミレーションでは「地域内での孤立化」の状態をシュミレーションで実践されます。内容は地域内で「風評被害」にあう妄想を駆り立てる声の送信を流し徐々に信頼関係が構築できなくなり、孤立化される状態の話を複数人の加害者が定期的に流すことで、被害者に心理的トラウマを生み出し実際の生活でも近隣関係が保てなくなる、実際に孤立化へと追いやられていきます。  別のケースではこの声の送信に耐えられず、その行為に対して生理的嫌悪感を感じてしまい、声の送信を行っていると思われる人物に対して徐々に距離を置こうと考えるようになる、そして複数人の加害者である声の送信を行う人物が成りすまし行為を行うことで被害者を「地域内での孤立化」の状態に遠隔で生み出すことができます。これは「思考制限」「盗聴行為」「洗脳」などに加えテクノロジー犯罪が生み出す二次的人権侵害であり許せるものではありません。  また社会生活ではテクノロジー犯罪行為によって正常な体調が保てなくなり、仕事も急な体調の異変により休むことを余儀なくされます。この犯罪行為によって急な腹痛・頭痛・気持ち悪い、体の部位に痛みが走るなどの状態を遠隔で生み出すことで被害者の体調を操作して加害者の思い通りの生活に徐々にコントロールしていき本来得るべき収入を喪失してしまうことは勿論、被害者の仕事や生活を徐々に壊していきます。  その他、報告を受けているケースでは特定の場所に訪問したときに強制的に悪質な内容、又は思い込みを植えつける「声の送信」を加害者が複数人で行うことでその場所に立ち寄らせないようにする、本来「楽しむべき場所や時間」を被害者から奪うこともあります。これは非常に悪質であり凶悪なケースであると考えています。この加害行為を複数の場所で行うことで結果的に被害者が立ち寄るスポットを遠隔で強制的にコントロールすることになり加害者側で被害者の行動を「行動制限」をしてしまいます。例えばこれが公的機関でおこった場合、被害者が申請すべきことができなくなってしまう遅延などの状況を強制的に起こさせることも可能なようです。  これらのケースはテクノロジー犯罪が起こす人権侵害の一例であり、絶対にこの加害行為を許せなくなる事例です。何らかの方法でこれらの加害行為をやめさせる対処方法はないものか。この問題は様々な側面から事象を眺め分析していきながら、事象が起こった時はその都度この行為の加害者の思惑はなんなのか加害行為を行う人物を特定してその都度柔軟に対処していかなければならないのかもしれません。  人権侵害であるこのような事態を防ぐ為にも、何か本件につきまして気がかりのことがありましたら情報交換ができましたら幸いに存じます。weblogmaster@info.fairstyle.net

3.犯罪被害者窓口

■NPO犯罪被害ネットワーク http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/index.html ■全国警察本部被害者相談窓口 http://www.npa.go.jp/higaisya/home.htm ■全国地方検察庁「被害者ホットライン」 http://www.moj.go.jp/keiji1/keiji_keiji11-9.html

参考文献

■犯罪心理学入門   福島 章 著 ■人格障害の精神療法   福島 章 著 ■電子洗脳   ニック・ベギーチ博士 著   内田智穂子 著 ■テクノロジー犯罪被害者による被害報告集2 NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク 内山治樹 著 ■洗脳原論 苫米地英人 著 ■洗脳 苫米地英人 著 ■犯罪被害者の声が聞こえますか   東 大作 著 ■犯罪被害者支援の理論と実務   株式会社 民事法研究会 発行   犯罪被害者支援   法律実務研究会 編 他